できる限り資金繰りを管理しやすくしたいと考えた際に役立てたいのが、指標となる数値です。役立つ3つの指標についてご紹介します。

資金繰りがうまくいかないと感じている企業の中には「資金繰り表を作成しているもののうまくいかない」「基準となるものがなく曖昧になってしまう」と悩んでいるケースもあるのではないでしょうか。
そこで、資金繰りの管理に役立てたい指標についてご紹介しましょう。指標に基づいて資金繰りを行っていきたいと考えている方はぜひ参考にしてみてください。

資金繰り管理の重要指標 1. 流動比率

流動比率とは、債務を支払う能力のことだと理解するとわかりやすくなります。流動資産である現預金や売掛金のほか、在庫資産、前払費用といったものが流動負債に対してどの程度なのかを示している指標です。
銀行が融資の検査をする際に特に重視されやすい項目であり、流動比率が100％以上だった場合、しばらくは支払い面で問題が起こることはないといえるでしょう。できれば、200％を超えているのが理想的とされています。

ただし、すぐに現金化されないようなものが多く含まれている場合、流動比率が高くても安心はできません。

資金繰り管理の重要指標 2. 当座比率

当座比率とは、その会社が安全かどうかを知るために役立つ指標とされており、短期支払能力を示しています。

当座比率の計算式は、以下の通りです。
「当座比率＝（当座資産÷流動負債）×100」

当座資産には、現預金、受取手形、売掛金、完成工事未収入金、有価証券などが該当します。前述した流動比率の場合は、商品や原料といった確実にすぐ現金化されるとは限らない棚卸資産などが含まれているのに対し、当座比率は現金化が確定されている当座資産で考えた指標であるため、現在の会社の状態をより厳しく判断することが可能です。
そのため、100％以上の当座比率を実現することができていれば、資金繰りに問題はないと判断できるでしょう。もしも当座比率が下がっている場合は注意が必要です。

資金繰り管理の重要指標 3. 現預金比率

現預金比率とは、現金化している現預金を基としてどの程度の短期支払い能力があるのかを判断するための指標です。

現預金比率の計算式は、以下の通りです。
「現預金比率＝（現預金／流動負債）×100」

現預金はたくさんあるほど安定した会社だといえるので、現預金比率も高いほうが良いです。資金繰りも安定するといえるでしょう。
しかし、預金の中で銀行融資の担保となっているものについては資金繰りが必要になった際に自由に使うことができないため、注意しておかなければなりません。本当にどの程度の支払い能力があるのかを判断するためには、担保になっている預金を除いたうえで計算する必要があります。

現預金は、資金繰りが必要になった際に、すぐに現金として用意できるものです。例えば、有価証券なども会社の財産として計算することができますが、有価証券は資金繰りが必要になった際にすぐに現金化はできません。そのため、支払いが必要になった時に確実に使える預貯金がどれくらいあるのかというのは、会社が安定しているかどうか判断する一つの目安になります。

現預金比率が高くなるように運営を検討していきましょう。

すべての指標が高いのが理想的

資金繰りに役立つ3つの指標について解説しました。どれか一つだけ100％以上あれば良いというものではなく、3つとも100％以上になっているのが理想です。資金繰りについては税理士に相談することも可能です。困ったことがあればお気軽にご相談ください。